東証1部売買代金は実質今年最低

◆東京株式市場・大引け＝先物主導で続伸、東証1部売買代金は実質今年最低
日経平均<.N225> 日経平均先物6月限<0#2JNI:>　
終値 　　 12482.57 +222.13 終値 12390 +120
寄り付き 12331.64 寄り付き 12280
安値／高値 12308.03─12496.41 高値/安値 12220─12420
出来高(万株) 182062 出来高(単位) 90847
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　［東京　２１日　］　東京株式市場では、日経平均が続伸。２００円を超える
上昇となり、１万２５００円の上値に迫った。売られ過ぎに対する修正ムードが続き、先
物主導で戻りを試す展開になった。ただ、実需買いは鈍く、現物の商いは超閑散。東証１
部売買代金は２兆円を割り込み、半日取引の大発会を除けば実質的に今年最低を記録した。
　東証１部騰落数は値上がり１４４９銘柄に対し、値下がりは２２０銘柄。変わらずは
５４銘柄だった。
　ベアー・スターンズの身売りに至る過程で生じた金融システム不安による市場の動揺は、いったん落ち着きを取り戻しつつある。売り込まれたあとのリバウンドムードに乗って、日経平均は２００円を超える上昇となり、１万２５００円の上値に迫った。
　ただ、実需の動きは鈍く、先物主導の感は否めない。東証１部売買代金と出来高は実質的に今年に入っての最低を記録。「リアルマネーが流入している気配はない」（三菱ＵＦＪ投信戦略運用部副部長　宮崎高志氏）という。逆に現物取引が薄いことが先物の影響を拡大し日経平均の上昇を大きくしている面もありそうだ。
　目先的にはリバウンドムードが強いとはいえ、参加者の不透明感は根深い。ファンダメンタルズ面では「米住宅市場の回復は来年以降に持ち越される見通し。米個人消費への影響を考えれば今年後半からの米景気回復シナリオは消えた」（三菱ＵＦＪ投信、宮崎氏）との見方が広がっている。
　また、日本株を支えてきたバリュエーション面での割安感も「為替相場の急変で前提が狂いつつある」（準大手証券）。需給面でもレバレッジを落としたい海外ファンドや期末にらみの国内機関投資家は腰の入った買いを入れにくく、買い戻し以外の買いは入りにくくなっている。
　さらに、商品市場の調整を受け、住友金属鉱山<5713.T>などの非鉄株のほか、三菱商事<8058.T>など商社株や商船三井<9104.T>など海運株が下落したことも、参加者の様子見気分を強めた。商品市場の調整でインフレ懸念は後退するものの、一方で商品市場にしてもこれらのセクターにしても新興国需要が手掛かりになっており「サブプライム問題の影響が大きい金融株や輸出関連株を避けたい資金の請け皿になってきた」（大手証券）。しかし、商品市場の動向によってはこの位置づけも揺らぐ可能性がある。
　きょうの薄商いについては、直接的には東京市場が飛び石連休の谷間にあること、グッドフライデーで欧米市場が休場となることなど、カレンダー上の事情も大きい。しかし、休み明けには、あるいは年度明けには商いが戻るのか。「状況はあまり変わらないのではないか」（三菱ＵＦＪ投信、宮崎氏）との声が出ている。